Last Updated on 2025年9月18日 by ぷーやん
最近、日本の町から本屋がどんどん消えている。
調べてみると、本屋が一軒もない市町村は全国の3割にものぼるという。町から本屋がなくなると、「やっぱり今の人は本を読まなくなったのかな」と考える人も多いだろう。
しかし実際にはそうとも言えない。スマホやパソコンでニュースや記事、SNSの投稿などを読む人はとても多く、活字を読む量そのものは昔より増えている。
問題は「何を読んでいるか」という点だ。
インターネットには便利で役立つ情報もあるが、不正確で信頼できない文章も多い。一方で本は、著者が時間をかけて考え、編集者が内容を確認して出版されるため、情報の質は高い。
もし本屋がなくなってしまえば、人々は自分の好きな情報だけに触れるようになり、偏った考えに傾く危険がある。ネットで目立つ人の意見が「真実」だと誤解され、間違った言葉や考えが広まる可能性も高い。
フランスでは、本を「国民にとっての公共財」と考え、国が出版業界を守る制度を作っている。
たとえば「反アマゾン法」と呼ばれる法律では、オンラインで本を注文する際の送料無料を禁止している。これにより地域の本屋がつぶれないようにしているのだ。
日本で同じ制度を導入するのは難しいかもしれないが、フランスの文化や歴史を考えると理解できる。啓蒙思想が広まった18世紀以来、フランスでは「本」が社会を支える大切な存在として扱われてきたからである。
日本でも本を公共財ととらえ、社会全体で守るという発想があってよい。
本を通じて幅広い考えに触れることは、言葉や思考を育て、社会をより良いものにしていくために欠かせないからだ。
PS
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