Last Updated on 2026年2月11日 by ぷーやん
今、世界の機関投資家の間で一つの「合言葉」が共通認識となりつつある。
「セルアメリカ（Sell America）」。
長年続いた「米国一強時代」への信認が、2026年に入りついに臨界点を迎えた。
なぜ今、米国株を売るのか
かつて絶対的だった米国市場に対し、プロの投資家たちが疑念を抱き始めた具体的な背景がある。
「米国例外主義」の終焉: 2026年1月、deVere Groupのナイジェル・グリーンCEOは「『セルアメリカ』が2026年のトレンドを定義する」と断言した。トランプ政権下の予測不能な関税政策や、FRBの独立性を揺るがす政治的圧力が、米ドルの信頼性と債券市場の安定を切り崩している。
バリュエーションの限界: AIバブルへの懸念が燻る中、S&P500のPERは歴史的高水準にある。対して、日本株や欧州株の割安感は無視できないレベルにまで拡大している。
地政学的プレミアムの剥落: 貿易摩擦の再燃や債務上限問題の常態化。機関投資家にとって、米国資産はもはや「安全資産」ではなく、最大の「ボラティリティの源泉」へと変貌した。
資金の受け皿、それは日本市場
米国から流出した巨大なグローバル資本はどこへ向かうのか？
答えは明白だ。米国に次ぐ世界第2位の流動性を誇る「日本市場」である。
事実、2026年に入ってからのパフォーマンスは米国市場を凌駕している。
2025年通年のリターンが米国株約17%に対し、日本株を含む米国以外がそれを大きく上回るペースで推移している事実は、すでに「脱米株・日本買い」のシフトが始まっている証拠だ。
日経平均という名のアクティブ・インデックス
今の日本株を「単なる指数」として捉えるのは間違いだ。
特に日経平均先物は、世界の主要インデックスの中で最もボラティリティが高い指数へと進化した。
もはやパッシブな指標ではなく、「世界で最もアクティブな巨大ファンド」のように機能している。
2026年、日本市場のボラティリティの高まりは、一過性の「揺らぎ」ではない。明確な「トレンド」だ。
個別株の物色を徹底するのも面白いが、その手間を惜しむなら「日経平均」そのものを取引すればいい。
この2026年、過去最高レベルのボラティリティを伴いながら、日本株はかつてない巨大なトレンドを形成しようとしている。
「セルアメリカ」という潮流の裏側で、日本市場が真の主役に躍り出る。この歴史的な転換点を見逃す手はない。
PS
2/16より値上げ予定
スイングモデルver5
デイトレ逆張りモデル
先物・オプションランキング メルマガ詳細